2006年11月25日
第180回 「自動車は雁行形態的に推移するのだろうか」
最近、レンタカーに韓国・現代社の車が多いと思いませんか?
さて、日経新聞によれば、韓国に続き、中国も来年から日本へ自動車を輸出するそうです。
日経新聞によると・・・
さて、日経新聞によれば、韓国に続き、中国も来年から日本へ自動車を輸出するそうです。
日経新聞によると・・・
中国湖北省にある第3位メーカーの東風汽車が、年間2000台を輸出するそうです。詳しくは、次のアドレスの日経新聞のHPをご覧下さい。
「http://www.nikkei.co.jp/news/main/20061125AT2M1801K24112006.html」
トヨタ自動車は、フォード、GMやダイムラー・クライスラーといったビッグ3が営業不振とは対照的に2007年3月期で2兆円を超える営業利益だったそうです。
戦後から1970年代中頃までは、自動車といえばフォード、GMやクライスラーといった米国のビッグ3が圧倒的な品質と販売量を誇っていました。
その頃の日本製は“粗悪品の代名詞”。米国での販売に苦労した話しは、NHKのプロジェクトXなどで紹介されていましたが、このアメリカ車と日本車の再現が、韓国車や中国車と日本車の間でも再現されるのでしょうか?
私の師のそのまた師である赤松要先生は、各国の工業化の過程を歴史的に分析し、「雁行形態論」を発表されました。
雁行形態論とは、ある国においてある産業が発展するプロセスとして、国内では生産出来ないため、最初は輸入期、それから、輸入品を国内で生産し、国内で利用し始める輸入代替期、国内生産量が国内需要量を上回ることから国外への輸出期、そして、ライバル国のキャッチ・アップによってその産業が自国での生産が不利になる衰退期を描くという説です。
輸入量、生産量、輸出量を縦軸に、時間を横軸にするとその形が、秋の空に渡り鳥の雁の群れが描く形に似ていたことから雁行形態論と名付けということです。
さて、雁行形態論は、時間を遡って検証した理論ですから、未来に向けてそのまま当てはまるわけではありません。
いくら、中国車が価格、品質、デザインで優れていても日本市場で販売可能かといえば、そう簡単ではないでしょう。
外国企業で優れた品質やネームバリュがありながら市場参入に苦労した例は、たとえば、コルゲート社が日本で歯ブラシとチューブ入りの歯磨きを販売しようとしましたが上手くいかなかったのは、歯ブラシでは大きすぎて日本人の口のサイズに合わなかったことなど数がしれません。
とはいえ、人件費は日本の5分の1から15分の1という圧倒的価格競争力に加え、白モノ家電では世界一の生産量が示すように世界の工場となった中国の自動車産業の動向にも注視する必要があります。
「http://www.nikkei.co.jp/news/main/20061125AT2M1801K24112006.html」
トヨタ自動車は、フォード、GMやダイムラー・クライスラーといったビッグ3が営業不振とは対照的に2007年3月期で2兆円を超える営業利益だったそうです。
戦後から1970年代中頃までは、自動車といえばフォード、GMやクライスラーといった米国のビッグ3が圧倒的な品質と販売量を誇っていました。
その頃の日本製は“粗悪品の代名詞”。米国での販売に苦労した話しは、NHKのプロジェクトXなどで紹介されていましたが、このアメリカ車と日本車の再現が、韓国車や中国車と日本車の間でも再現されるのでしょうか?
私の師のそのまた師である赤松要先生は、各国の工業化の過程を歴史的に分析し、「雁行形態論」を発表されました。
雁行形態論とは、ある国においてある産業が発展するプロセスとして、国内では生産出来ないため、最初は輸入期、それから、輸入品を国内で生産し、国内で利用し始める輸入代替期、国内生産量が国内需要量を上回ることから国外への輸出期、そして、ライバル国のキャッチ・アップによってその産業が自国での生産が不利になる衰退期を描くという説です。
輸入量、生産量、輸出量を縦軸に、時間を横軸にするとその形が、秋の空に渡り鳥の雁の群れが描く形に似ていたことから雁行形態論と名付けということです。
さて、雁行形態論は、時間を遡って検証した理論ですから、未来に向けてそのまま当てはまるわけではありません。
いくら、中国車が価格、品質、デザインで優れていても日本市場で販売可能かといえば、そう簡単ではないでしょう。
外国企業で優れた品質やネームバリュがありながら市場参入に苦労した例は、たとえば、コルゲート社が日本で歯ブラシとチューブ入りの歯磨きを販売しようとしましたが上手くいかなかったのは、歯ブラシでは大きすぎて日本人の口のサイズに合わなかったことなど数がしれません。
とはいえ、人件費は日本の5分の1から15分の1という圧倒的価格競争力に加え、白モノ家電では世界一の生産量が示すように世界の工場となった中国の自動車産業の動向にも注視する必要があります。
Posted by 宮平栄治 at 21:02│Comments(0)
│沖縄経済学